就労移行支援はひどい？そう言われる理由と事業所の実態、失敗しない選び方を解説

就労移行支援の利用を検討する際、Yahoo知恵袋や検索結果で「ひどい」「意味ない」「やめとけ」といったネガティブな言葉が目に入ることがあります。

これから就職を目指して一歩踏み出そうとしているのに、このような評判を見つけてしまうと不安になりますよね。

しかし、数多く存在する就労移行支援事業所は、基本的には素晴らしいサポートで人生を変えるきっかけを提供している場所です。

「ひどい」という声の裏側には、利用者と事業所のミスマッチや、制度上の限界、さらには事業所側の運営体制の問題など、さまざまな要因が複雑に絡み合っています。

本記事では、なぜ就労移行支援に対して「ひどい」という評価が下されてしまうのか、その具体的な理由を網羅した上でひとつずつ紐解いていきます。

また、あなたが「ひどい」事業所に捕まらず、自分に合った最適な場所を選ぶためのチェックポイントも詳しく解説します。

この記事を読み終える頃には、不安を解消し、自信を持って就労移行支援事業所を選ぶことができるようになっているはずです。

知恵袋などで「就労移行支援はひどい」と言われる理由

就労移行支援が「ひどい」という評価を受ける背景には、大きく分けて以下の3つの要素があります。

訓練内容がひどい

事業所内の人間関係がひどい

希望するような就職ができない

これら3つの要素をひとつずつ解説し、具体的な「ひどい」と感じるシチュエーションを掘り下げていきます。

訓練内容がひどい

障害や病気を抱えている方が就労移行支援を利用する本来の目的は、働くためのスキルを身につけ、就職に向けた手厚いサポートを受けることです。

しかし、その肝心の訓練内容が自分のニーズと著しく乖離していると、通う意味を見出せなくなってしまいます。

レベルが合わない

就労移行支援には、障害の程度も職歴も年齢も異なる多様な人が集まります。

それにもかかわらず、一律のカリキュラムしか用意されていない場合、深刻なミスマッチが発生します。

例えば、前職で事務職やITエンジニアとして長年働いていた人が、再就職のために通い始めたとします。

そこで今年支援学級を卒業したての10代の子がやるような「マウスの持ち方」や「キーボードのタイピング練習」を延々と強制されたら、どう感じるでしょうか。

「自分にはもっと高度な訓練が必要なのに、バカにされているのではないか」という不満が溜まるのは当然です。

逆に、パソコンをほとんど触ったことがない未経験者に対して、十分な説明もなく「eラーニングで自習してください」と放り出すような対応もひどいと言えます。

多様なな事業所があるからこそ、事前にその事業所の特徴をよく知った上で選ばないと自分のレベルに合わずに不満が溜まってしまうのです。

プログラムの質が低い

プログラムの内容そのものが、現代の労働市場で求められるスキルと完全に乖離しているケースも散見されます。

10年以上前の古いソフトウェアの使い方を教えていたり、ただの塗り絵や単純な内職作業を「訓練」と称して毎日繰り返させている事業所も存在します。

もちろん、生活リズムを整えることが目的の初期段階であれば意味があるかもしれませんが、それが数ヶ月、1年と続くようでは実社会での活躍は望めません。

また、講師役のスタッフ自身に専門知識がなく、市販のテキストを読み上げるだけだったり、質問しても「調べておきます」と回答を濁されたりすることも、質の低さを露呈する要因です。

実務に直結しない、形骸化したプログラムを提供する事業所には「これをやって本当に就職できるのか？」という疑念が生まれてしまいます。

スキルアップを実感できない

質の高い訓練を提供する事業所では、一人一人に対して入念に個別支援計画を作成し、昨日できなかったことが今日できるようになるという、確かな手応えを感じることができます。

一方、「とりあえず通っていればそのうち就職できる」といった根拠のない精神論だけで、具体的なスキル習得のロードマップが示されない環境では、焦りだけが募ります。

就職に必要なスキルを高めるべき場所にも関わらず、成長実感を得られず逆に自信を失ってしまうような問題が一部の事業所には潜んでいます。

事業所内の人間関係がひどい

就労移行支援事業所は、物理的に限られた空間に多くの人が集まり、長時間共に過ごす場所です。

そこでの人間関係が劣悪であれば、どんなに訓練内容が優れていても通い続けることは精神的に苦しくなってしまいます。

ひどい職員・スタッフにあたってしまう

最も大きなストレス源になり得るのは、事業所で就職に向けた支援をしてくれる職員やスタッフとの関係性です。

• 「障害があるからこれくらいでいいでしょ」と限界を決めつけるような態度を取るスタッフ
• 自分の成功体験や価値観を絶対視して希望を聞き入れてくれないスタッフ
• 表面上はにこやかで優しいものの、実際には具体的な手続きを何も進めてくれないスタッフ

こうしたスタッフに当たってしまうと、自信も失われますしスキルアップもしにくくなってしまいます。

また、上記のような明らかに悪質なスタッフでなくとも、単純に自分と相性が悪く波長が合わないスタッフが担当となった結果、不満が溜まってしまうことも考えられます。

一緒に訓練を受ける利用者と合わない

事業所内には、さまざまな障害特性や性格を持った人が集まっています。

参考までに、就労移行支援の障害種別ごとの利用割合がこちらです。

障害種別	割合
身体	6.8%
知的	17.2%
精神	51.6%
発達	21.6%
難病その他	2.6%

※出典：東京都「令和４年度　就労移行等実態調査　結果概要 ２ 就職率（サービス別・障害種別）」

中には、聴覚過敏がある人の横で大きな声で独り言を言う人、パーソナルスペースを無視して過度に接触してくる人、感情の起伏が激しく突然周囲を威圧する人などがいるかもしれません。

また、グループワークなどで特定の人とペアを組む際、その人が全く協力してくれなかったり、逆にすべてを自分の思い通りに仕切りたがったりすることで、大きな心理的負荷を感じることもあります。

スタッフがこうした個々の特性を把握し、座席配置を工夫したり、適切な介入を行ったりしてくれれば良いのですが、100%防げるわけではありません。

もちろん、就職して社会に出れば色々な人がいるので、それに慣れるための訓練だとも言えますが、ストレスを感じる一要素になり得ます。

いじめがある事業所も？

就労移行支援は、社会復帰に向けたリハビリの場であり、心理的安全性が確保されていることが大前提ですが、閉鎖的なコミュニティであるがゆえに、利用者間でのいじめや派閥争いが発生している事業所もゼロではありません。

さらに深刻なのは、スタッフがその状況を見て見ぬふりをしたり、「利用者同士の問題だから自分たちで解決しなさい」と突き放したり、最悪の場合は特定の利用者の肩を持って対立を煽ったりするケースです。

あくまで参考数値になりますが、こちらは障害者福祉施設従事者等による障害者の虐待をまとめたデータがこちらになります。

相談まで至っていないものも含めると一定数トラブルは発生していると言えます。

障害者福祉施設従事者等による障害者虐待
市区町村等への相談・通報件数	5,618件
市区町村等による虐待判断件数	1,194件
被虐待者数	2,356人

※出典：厚生労働省「令和５年度都道府県・市区町村における障害者虐待事例への対応状況等（調査結果）について公表します」

希望するような就職ができない

就労移行支援の最終的な成功指標は「一般企業への就職」です。

しかし、いざ就職活動のフェーズに入った段階で、事業所側との方向性のズレが明確になり、不満が溜まる結果になるケースもあります。

最低在籍期間があり就職活動をスタートできない

一部の事業所では以下のようなルールがあり、自分の希望とは裏腹に就職活動を開始できない場合があります。

例）半年間は絶対に訓練を受けなければならない

例）週5日の通所が3ヶ月安定しないと求人は見せない

もちろん、あまりにも短い期間の通所のため十分な訓練やサポートを提供できていない場合やスキルアップが未熟な段階ではよい就職ができないからという真っ当な理由で、このようなルールを定めている事業所が多いです。

しかし、就労移行支援事業の制度上、利用者が長く在籍し続けてくれることは事業所にとって国からの給付費を確保できるメリットになるので、なるべく長く通所させようとする事業所もあります。

十分な就労能力がある利用者に対しても「まだ基礎が足りない」「今のメンタルでは再発する」といった理由をつけて、なかなか就職活動を許可しないのです。

在籍期限が迫ってきて納得のいくまで就職活動ができない

就労移行支援の利用期間は、法律によって原則として「最大2年間」という明確な期限が設定されています。

さらに「2年以内に就職させられなかった」という結果は、事業所の実績（就職率）を下げ、国から支給される給付費にも影響します。

そういったからくりがあるので、通所期間が1年半を過ぎたあたりから、事業所側の態度が急激に焦りを含んだものに変化し、なりふり構わず内定を取らせようとするケースがあるのです。

たとえば、本人が全く希望していない職種や、明らかに労働条件が悪く離職率が高い企業の求人であっても、「ここを逃したら後がありませんよ」と追い詰めてくる場合もあります。

どこにも就職できないことは利用者と事業所の双方にとって最も不幸なことですから、このような動きになることが絶対悪だとは言えませんが、結果として納得のいかない就職活動になってしまうのです。

自分の希望する職種に応募させてもらえない

たとえば利用者が「これまでの経験を活かして事務職に復帰したい」という強い意思があるが、軽作業や清掃の求人しか勧められず、選択肢を奪われたと感じることがあります。

これは事業所が紹介可能な求人に偏りがあったり、あなたが望む職種への就職実績が過去にないためサポートできないなどの理由が考えられます。

いざ就職活動をスタートした時にこうしたトラブルになるのを避けるためにも、最終的な目標である「どんな仕事に就きたいか」をハッキリさせてから、それに合った事業所選びをすることが大切です。

就労移行支援を利用して一般就労に移った方の職業割合のデータはこちら。

職業	割合
管理的職業	2.3%
専門的・技術的職業	13.1%
事務的職業	27.2%
販売の職業	5.2%
サービスの職業	20.4%
保安の職業	0.3%
農林漁業の職業	1.5%
生産工程の職業	11.9%
輸送・機械運転の職業	1.1%
建設・採掘の職業	0.8%
運搬・清掃・包装等の職業	16.3%

※出典：厚生労働省「07_報告書原稿（Ⅱ．報告書：検証６就労支援）図表7-50 平成29年度の一般就労移行者（雇用者）の就業先の職業別の人数割合【問25】」

就職できなかった

就労移行支援は就職を確約するものではなく、残念ながら就職せずに終了する方もいらっしゃいます。

就労移行支援を利用した人の就職率は57.2%（令和4年）
※出典：厚生労働省「２－１．就労系福祉サービスの現状等 ＜サービス利用終了者に占める一般就労への移行者割合の推移＞」

ただ、支援を受けた結果、いきなり一般就労に行くのではなく就労継続支援A型・B型を挟むというように、より自分に合った働き方や生活リズムを見つけたという方もたくさんいます。

ですので、就職しないことが必ずしもネガティブな結果だとは言えない点に注意が必要です。

一方で、ネット上の偏った声が目立つことで誤解が生まれていることも事実。

そちらについては、実際の就職率のデータなどを深堀しながらこちらの記事で解説しています。

就労移行支援が向いている人と向いていない人の特徴

就労移行支援は一般就労に向けた有効なサポートとなりますが、すべての人にとって万能な解決策ではありません。

「ひどい」という感想を持つ人の中には、そもそも制度そのものが自分の現在の状況に適していなかったというケースも含まれています。

自分がどちらに当てはまるのか冷静に自己分析することが、利用開始後の失敗を避けるために重要になります。

向いている人の特徴

就労移行支援を最大限に活用し、納得のいく結果を得られるのは、以下のような特徴を持つ方です。

一人で就職活動を進めることに限界を感じている方

履歴書の作成や面接対策を客観的にチェックしてもらい、自分の強みを言語化するプロセスが必要な人には最適です。

「決まった時間に外に出る」というリハビリが必要な方

生活リズムが乱れている方にとっては事業所に通うこと自体が就職後の通勤の練習になり、体力と気力の回復につながります。

自分の障害特性をまだ十分に理解できていない方

就職するにあたり自分のどんな生涯特性がハードルになるのか、どんな配慮があれば無理なく働きやすいのかを知るのに就労移行支援はぴったりです。

どんな仕事が自分にとってベストなのかをクリアにイメージすることができるようになります。

集団の中でのコミュニケーションに不安がある方

集団の中でのコミュニケーションに不安がある方も向いています。

事業所という安全な環境で少しずつ他者との関わり方を覚えたり慣れたりすることで、社会復帰に向けた大きな自信を得ることができます。

向いていない人の特徴

一方で、以下のような状況にある方が無理に利用を始めると、満足度が低くなる可能性があります。

すでに高い専門スキルを持っていてすぐにでも実務に就きたいと考えている方

就労移行支援はあくまで「訓練」が主体であるため、バリバリ働きたい人にとってはペースが遅すぎると感じることが多いでしょう。

毎日通所することが著しい負担になる方

重度の体調不良やメンタルの不安定さが続いている方は、まずは治療を優先して主治医から「就労に向けた活動を開始してよい」という明確な許可が出てから検討しましょう。

過度に他力本願な姿勢を持っている方

就労移行支援はあくまで「自立を支援する場」であり、最終的に動くのは自分自身です。

「誰かが就職させてくれる」というように主体的に学ぶ姿勢がないと、提供されるカリキュラムが全て受身的になり無意味なことに見えてしまいます。

他に選択肢があり、公的な支援を必要としない方

すでに特定の就職先が決まっている、あるいはコネクションがあるといった方は、わざわざ2年という貴重な期限を使うメリットは薄いでしょう。

今すぐ給料を稼ぎたいと思っている人

就労移行支援はあくまで就職に向けた訓練やサポートを提供する場所ですので、通所することで給料や工賃といった利用者への報酬は発生しません。

働けない方が対象の公的支援ですので基本的にアルバイト禁止です。

したがって月収は0円になりますので、今すぐに稼ぎたいと思っている人にとってはタダ働きさせられていると感じてしまうこともあるかもしれません。

世帯収入によっては利用料が発生することもあるので事前にチェックしておきましょう。

利用者負担額の上限はこちら。

種別	概要	負担上限
生活保護世帯	生活保護を受給している	0円
低所得世帯	住民税非課税世帯 *	0円
一般１	住民税課税世帯（所得割16万円未満 **） ※入所施設利用者(20歳以上)、グループホーム利用者を除く ***	月9,300円
一般２	上記以外	月37,200円

*3人世帯で障害者基礎年金1旧需給の場合、収入がおおむね300万円以下の世帯
**収入がおおむね670万円以下の世帯
***入所施設利用者(20歳以上)またはグループホーム利用者で住民税課税世帯の場合、一般２となります

就労移行支援で失敗しないためには？

これまでに挙げた、ひどいと言われる理由や向き不向きを把握した上で、それでも就労移行支援を検討したいと思っているあなたへ。

失敗のリスクを最小限に抑え、あなたにとって本当に有益な「当たり」の事業所の選び方を説明します。

自分が何を求めるのかをハッキリさせる

そもそもどんな就労移行支援事業所があるのかを調べる前に、自分がどんな仕事をしたいのか、働き方や契約形態の希望を具体化することが大切です。

「どこでもいいからとりあえず…」という形で通所を始めてしまうのは、結果としてひどい思いをするリスクが高まります。

まずは、自分の現在の状況を客観的に見つめ、就労移行支援に何を求めているのかを、優先順位をつけて具体的に書き出してみてください。

ITやプログラミング、デザインなどの専門特化型スキルを習得し、付加価値を高めたいのか

まずは週1〜2日から始め、1年かけて「週5日安定して働く」体力をつけたいのか

自分の特性に合った合理的配慮の内容を整理し、企業に説明できるようになりたいのか

就職後の職場定着支援（OB会や定期訪問）が手厚いところがいいのか

このように「自分のニーズ」を言語化することで、事業所選びの基準が明確になります。

例えば、専門スキルを求めているなら、学習設備や講師の経歴を重点的にチェックすべきですし、生活習慣の改善が目的なら、通いやすさやスタッフの寄り添い力を重視すべきです。

自分自身の希望が何なのか自分でも分からない方や、客観的な意見を求める方は以下の公的機関に頼るのも一つの手です。

相談先	相談内容
市区町村の障害福祉担当窓口	・近隣にある事業所リストの提供 ・「サービス等利用計画」を作成してくれる相談支援事業所の紹介 ・受給者証の申請手続き
自治体の障害者就労支援センター	・「自分に向いている仕事は何か？」といったキャリア相談 ・各事業所の特徴（ITに強い、事務系に強いなど）を踏まえたアドバイス ・就労移行支援事業所への見学同行などの調整
ハローワーク	・障害者雇用に詳しい担当者がおり、就労移行支援の利用を勧めてくれることも

見学して事業所の雰囲気を知ることが大切

自分の軸が定めた上で、かならずいくつかの事業所を見学しましょう。

事業所のホームページやパンフレットの華やかな言葉を、そのまま信じ込むのは非常に危険です。

必ず自分の足で複数の事業所を訪問し、以下のポイントを厳しくチェックしてください。

職員やスタッフのコミュニケーション

挨拶は丁寧か、あなたの話を遮らずに最後まで聴いてくれるか。

こちらの質問に対して、メリットだけでなくデメリットやリスク（就職の難しさなど）も誠実に答えてくれるか。

利用者の様子と表情

訓練スペースにいる利用者の方々の表情を観察してください。

明るく活気があるか、あるいは静かでも集中できている雰囲気があるか。

逆に、全員がうつむいて死んだような目をして作業をしていないか。

事業所の設備・環境

掃除は行き届いているか、トイレは清潔か、パーソナルスペースは適切に確保されているか。

あなたが毎日数時間、ここで過ごすことを想像して心地よいと思えるか。

自分の希望に近い具体的な実績

「就職者数◯◯名」という数字の裏側を聞いてください。

どのような職種に就いたのか、平均してどれくらいの期間在籍したのか、離職した人はどれくらいいるのか。

自分の希望に近い実績があるのかを細かくチェックしましょう。

最後に：体験利用をして最終確認する

見学だけで決めるのではなく、必ず3日間〜1週間程度の「体験利用」を申し込んでください。

見学だけでは取り繕っていたスタッフの本性や、利用者同士の隠れた人間関係、自分との相性がはっきりと浮き彫りになります。

就労移行支援は、あなたの人生の再出発を支えるための貴重な公的リソースです。

「早く就職したい」と焦る気持ちがあるかもしれませんが、こうしたステップを丁寧に踏んでいくことが中長期的に見たときに最適なルートとなります。

妥協せずにゆっくりと進めていきましょう。

お近くの就労移行支援事業所探しや見学予約は、以下のサービスを利用すると便利ですのでぜひ登録してみてください。